ぽよろぐ

30代半ば、一児の父、技術営業職。仕事のスキルを家庭に持ち込むのが好き。

【保活】保育園内定を予測するための過去合格者指数の見方

f:id:el_pollo_loco:20200505010222p:plain

この記事では、効率的に希望の認可園に入るための方法として、前年度の最低合格指数に着目することを説明します。うちの家族ではこの視点で戦略を立て、家徒歩2分の認可保育園に入園できました

保活は先が見えない

保活とは、子供が生まれてから、保育園の見学などの準備を経て、希望の園に子供を入れるための活動を指します。

保育園の入園は、結果が事前にわかりません。保育園の受け入れ可能数や、その年の出生数、申込者の所得と周りの人の差など、様々な要素が絡みます。そのため保活は、めちゃめちゃ頑張ったのに全部落ちた、日本死ね、というように、頑張りが報われないことが多く、これが大きなストレスになります。

逆に言うと、園ごとの入園可否が事前にある程度わかっていたら、希望枠を負け確定の園に使わなくてもよくなり、保活がより効率的に進められます。この予測の精度をあげるパラメータが、園ごとの前年度の最低合格指数と、その年の自身の指数です。

前年度の最低合格指数とは

指数とは、自治体ごとの基準に従って申込者を採点した点数のこと。最低合格指数とは、前年度にその園に受かった人のうち、最低だった指数を指します。自分の点数と過去の最低合格指数を比べることで、その園に受かる確率を把握することができます。

ただしこの指数、ほぼすべての自治体において、基礎指数と調整指数にわかれておりますが、このうち最低指数は基礎指数分しか公開されていない場合が多いのです。

  • 基礎指数とは、親が単身赴任をしているか、とか、障害をもっているか、みたいな、家庭ごとの子育て環境を指数化したもの。ちなみに東京23区では、ほぼすべての区で全員が「夫婦共働きである」で同点になります。
  • 調整指数とは、前年度の住民税額、つまり所得を元にした点数のこと。通常、所得が高いほど入園には不利になります。

つまり基礎指数しか公開されていないとは、ほぼ全員夫婦共働きである以上、何の情報も得られないことになります。肝心なのは、園ごとの過去の調整指数を入手し、自分の所得と比べることです。

東京23区の情報開示度合い

東京23区では品川区しか、調整指数を公開していませんでした。品川区では公開情報だけである程度自身の合否がわかるので、受からない園は受けない、またはしかるべき対策を事前に立てることができ、効率的に希望園への入園確度を上げることができます。

逆に板橋区江戸川区葛飾区、新宿区、そして文京区では、基礎指数すら見つけることができませんでした。これらの区では、情報収集に苦労することでしょう。

情報公開されていない自治体でも、役所に問い合わせれば調整指数も開示してくれる可能性はあります。役所が採点をしている以上、役所がこの数字を把握しているはずだからです。そして品川区が開示している以上、他の自治体もこれを開示しない理由はないはずです。 

参考までに、2020/2/15時点での、東京23区各自治体の情報公開度合いをまとめました。なおどの自治体も、保育園の結果が出きっていない状況での調査結果であることをご了承ください。

令和2年度 東京23区 保育園入園状況の公開度合い - Google ドライブ

うちではどうしたか

うちは調整指数が開示されている自治体に住んでおり、このままの所得ではとても希望園に入れないことは事前にわかっていました。そのため、基礎指数を上げることを考えました。入園させたいのは第一子なので、兄弟加点は使えません。

そこで残る手は、事前にベビーシッターか認可外保育園に子供を預けることで基礎指数を稼ぐ手のみでした。そこで、元々は0歳4月入園を考えていましたが、12月の時点で子供を預けることを考えました。

しかし認可外保育園も既にいっぱいで、全てキャンセル待ちの状況。あわてて可能性のある認可外保育園全てにキャンセル待ちの連絡を入れました。

一方、ベビーシッターはフルタイムだと高いのですが、都や区の助成を受けた業者なら、なくはない(しかし月額10万円以上の自己負担)ということもわかってきました。そこで、助成を受ける条件を満たすベビーシッターも探しました。しかし、2020年の日本では、子供をフルタイムでベビーシッターに預ける習慣がないからか、助成を適用できるベビーシッター業者を行政側も把握しておらず(リストがない)、ここは非常に苦労しました。

結果的に、キャンセル待ちをしていた認可外保育園から、順位が繰り上がって入れることが決まり、0歳12月から4月までそちらでお世話になることで、無事に目論見通りの認可園に4月から入ることができました。

まとめ

ほぼ全員が共働きの保活では、過去合格者の調整指数を入手することで、自身の入園可否が事前にわかり、それにより戦略がおのずと決まってきます。

保活は情報戦です。しかし自治体の情報公開には差があります。確実に進めるには、情報をより多く開示している自治体に住むか、自治体に情報開示を要求するなどが必要になるでしょう。その要望が結局、情報開示の多い自治体を増やすことになり、より保活がやりやすくなればいいなと思います。